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薄膜ターンキー・システムをＡｒ社から導入し、立上げに成功した台湾企業は、高い稼働状況に満足しながらも、次の工場ではＡｒ社のターンキー・システムによる装置の導入はしないと言明していた。
最初の工場では技術力が無かったため、ターンキーを利用していたが、次の工場では競争力を付けるため、自社が主導権を取って各社の装置を調達して運用する。
Ａｒ社もターンキーについては、あくまで「太陽電池の初心者キット」と位置付け、長期間、この形態の事業を継続できるという甘い考えは持っていない。
一方で、AppliedMaterialsは、自社のターンキー・ソリューションはサービス、コンサルテーション、ソフトウエアまでパッケージで提供する、太陽電池製造ラインの決定版と考えている。
同社は、あくまでターンキーを今後も事業の中核に据えたい考えである。
同社は「SubFab」の性能を上げることで、IN0-年にはカリフォルニアなど日照量に恵まれた地域で、資本コスト4パーセント以下なら、火力発電などと比べてもコスト面で優位に立てるNewGridParityを達成するという意欲的な目標を持っていた。
成功すれば、当社の業績のみならず、太陽光発電のコスト競争力が飛躍的に強化されることで、市場は大きく拡大しよう。
App-iedMateria-Sは世界を救った企業として産業史に名を刻むこととなるかも知れない。
我々も期待を持って見守っている。
我々は太陽電池産業は2015年以降、大幅な設備過剰になる可能性があると予想しており、太陽電池メーカーが過剰供給能力を抱えながら価格競争に突入する事態も想定される。
各太陽電池メーカーは、装置の内製化を進め、または個別に装置を購入し、自社で改造することで競合他社に対してコスト競争力で優位を確保することとなろう。
現在、ターンキーへの需要が大きいのは、半導体産業とは異なり-、ほとんどの太陽電池メーカーの技術力が低いうえに、太陽電池の製造工程ではなり、部材調達・供給というサプライチェーン、商流、経営のスピードにも価値を見出せるからである。
市場に飽和感が出て-ると、競争領域は価格にシフトし、その結果、ターンキー・ビジネスは時代の仇花で終わる可能性がある。
Ａｒ社は、薄膜ターンキーの需要が一巡した後は、タンデムジャンクション型への設備更新を喚起するものと考えられる。
以後、さらなる高変換効率を実現するソリューションが提供できないと、ターンキー事業は先細ろう。
ただし、同社はさまざまな太陽電池製造装置を抱えておく、また、標準品よりも個別仕様を好む傾向が強いため、引き続き製造装置業界ではキープレイヤー足り得よう。
AppliedMaterialsのコンセプトが成功すれば、同社の装置を使用して製造したメーカーが、垂直統合型企業と比較してコストパフォーマンスで優位に立つことも可能となる。
その場合、装置産業は持続的な装置の性能改善が可能な間は太陽電池産業をやや上回る成長も可能である。
今後、太陽電池市場が成熟し、太陽電池メーカー同士のゼbサムゲームが始まったときに、太陽電池メーカーは製造装置メーカーの事業領域を取り込んで技術の差別化を図ることとなろう。
太陽電池製造装置メーカーは、太陽電池メーカーが技術の囲い込みにあま-頓着していない時期を無駄にせず、自社の製造技術の底上げを図るべきであろう。
太陽電池産業の市場予想〜巨大化と調整への道〜太陽電池市場の急拡大は続く〜性能の向上がさらなる市場を生む〜07年の太陽電池市場はシステムベースで1兆億円、08年は2兆50000億円と予想する。
短期的には、フィード・イン・タリフなどの太陽光発電の導入促進策、京都議定書で定められた第一次約束期間への対応が追い風となろう。
地球温暖化対策をその目的とする京都議定書は、97年の採択の後、ロシアの加盟により05年2月に発効している。
開発の加速による太陽電池のコストパフォーマンスの向上、太陽光発電システムの経済的有用性が高まってくることなどから、相当の値下がりはあるものの、年の市場規模は3兆00億円、年は9兆000億円、年は14兆3000億円と市場は高成長を持続しよう。
09年の市場成長率は前年比16パーセントに留まると予想する。
理由はスペイン市場である。
スペインは産業界の反対にもかかわらず、09年のフィード・イン・タリフによる買取上限をcoOo-1OOメガワツトとする模様で、08年の市場規模1>-00-t-1OOOメガワットから市場は半減する見通しである。
太陽電池に係る詳細政策は9月に決定される予定である。
短期的に太陽電池市場の最大のリスクとなろう。
太陽電池製造装置市場〜短期的に1兆円超え〜太陽電池製造装置の市場規模は、07年のCM000億円から、09年が液晶製造装置のピークを上回る0000億円、(M0--年が1兆円と高い成長を予想する。
短期的には、各太陽電池メーカーの積極投資が追い風となろう。
08年初に、(MO-C年に１ギガワットを超える生産計画を発表している太陽電池メーカーは、ＳＨ社、ドイツのQ-Cells、SchottSolar、ノルウェーのRenewableEnergyCorporation、中国のSubtechの5社だった。
現在は、少なくともさらに2社が加わっておく、また、上述の5社も計画を上方修正している。
FirstSo-arは短期的に910メガワットの製造能力を整える計画であり、W0-0年には１ギガワットを超える製造能力を整える可能性がある。
また、ＳＹ社石油は2011年に11ギガワットを目指す。
中国国内には3-4社、１ギガワット超を超える設備投資を敢行している企業がある。
Ｋｙ社、ＳＡ社なども外部発表は控えめながらも、事業担当社の熱意は強く、大幅に生産目標が上方修正される可能性もある。
主要な太陽電池メーカーの投資計画を合計すると、年には世界の太陽電池製造能力は年間30ギガワットになる。
30ギガワットの製造能力を持った工場建設に向け、設備投資の効率化効果を考えなければ、累計3兆円を超す設備投資がなされると思われる。
太陽電池メーカーからの値引き要求、各社のコストダウン、設備の生産性向上、一部装置の納期遅れなどを考慮しても、C0-0年初頭までに装置市場が1兆円を超える可能性は十分にある。
現在、太陽電池産業の工場稼働率は50パーセント程度と低い。
太陽電池冬の時代と呼ばれた時代はさらに稼働率は低かったが、ドイツでフィード・イン・タリフがスタートした04年から稼働率は上昇しており、以後、上昇傾向にある。
しかし、太陽電池市場は引続き成長するものの、設備稼働率は08年がピークとなる見込みで、09年以降は景況感も多少は緩み、工場によっては多少在庫がたまったり、稼働率を落とす必要が出てくる可能性がある。
また、稼働率50パーセントという水準は産業としては異常値である。
各太陽電池メーカーとも、市場の成長を信じているため、建設した工場が稼働する前に次の投資を決定していることが低稼働率の理由と考えられるが、市場に成熟色が出て-ると、各社とも価格競争力を付けるため、稼働率を一気に引き上げる方向に動き、供給過剰と過当競争で、設備投資余力が無くなる可能性もある。
また、年30ギガワットという製造能力は明らかに過剰投資である。
07年の試算では、楽観シナリオに従っても2010年の年間必要製造能力は5・6ギガワットに過ぎない。
EpIAのシナリオは上方修正され2012年に50GWのキャパシティがあれば、稼働率が50%でも2020年まで設備投資は不要市場の急拡大を信じているから稼働率50%でも良いのであって、市場成熟期はフル稼働&価格競争に突入するつまり、2020年241GW(日本の電力需要の2割強)を超える需要シナリオがないと、早々に装置市場は調整するようが、たとえ、1年前の試算の2-3倍に思い切って上方修正されたとしても、なお実需を大きく上回る製造能力が計画されていることになる(図表50)。
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